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三か月後に力ネとモノを交換(H決済)する国債の取引とか、半年後に決済するオレンジ・ジュスの取引で、皆が同じモノを売ったり買ったりしているのです。
個別具体性がないために、先物取引では非常に大きな金額の取引が可能です。
日本で取引されている代表的な先物は、国債、株価指数、短期金利ですが、どれことが背景で、先物取引ではない、個別の株式や国債の場合には、多額の取引が常にできるわけではありません。
皆が同じものを取引するととから、先物取引によって決まる価格は指標性を持ちます。
指標性というのは、他の取引の参考になるという意昧です。
原油は世界中で取引されていますが、価格の参考に怠るのは、ニュヨクで取引されている、テキサスで産出される原油の先物価格であり、ロンドンで取引されている、北海で産出される原油の先物価格なのです。
先物取引は、上場されて、皆が同じものを取引することで、一度に多額の取引が可能になりますが、で、条件に柔軟性が欠けるという難点もあります。
たとえば、日本で取引されている国債の先物は、決済の日が三か月ごとにしか設定されていませんし、取引の単位も一億円です。
ですから、たとえば二か月と三日後に三億二OO万円、といった取引はできません。
それでも皆が先物取引をするのは、いつでも、好きなだけの金額が取引できるからと言えましょう。
先物取引の実務口差金決済と追証先物取引とは、将来にモノと力ネを交換(H売買)する条件を、今、決めてしまうものです。
ですから、先物取引を理解するためには、将来、実際にモノと力ネとのやり取りが行われると考えるほうが直感に訴えます。
たとえば、二O××年の四月一日に、六月二O日に決済する国債の先物を、額画一OO億円、額面一OO円に対して三O円で購入したとしましょう。
実際に六月二O日になったら、二ニO億円を支払って、対象となった国債を額面一OO億円購入するのが先物の基本です。
もっとも、実際の力ネとモノとのやり取りは必要条件ではありません。
というのも、この例で六月二O日に国債の価格が額面一OO円当たり一三五円になって円で売却できて五円儲かります。
この儲けの分だけをもらっても結果は同じです。
実際に国債が必要であれば五円で買えばよく、儲けとしてもらった五円とのトタルで、実際には二二O円で購入したのと同じ効果になります。
国債や株、外国為替など、帳簿の上だけでR権利が動く場合には、モノとカネを実際にやり取りすることもさほど苦になりませんが、原油や金(ゴルド)は実際に動かすとなると面倒なので、差金決済は極めて便利な手法なのです。
先物で差金決済が主流とすると、先物取引は「モノとカネ」との交換、つまり売買の形を取っていても、実際は、相場の上げ下げによる利益・損失が発生するだけの場と言えます。
先物取引は取引所で取引される、つまり上場されていますが、取引所では、損を出した人が逃げないよう、あるいは、逃げても取引所が困らないよう、「証拠金」という仕組みを導入しています。
証拠金は、保証金あるいは担保と考えればわかりやすいでしょう。
国債の先物を額面一OO億円買った人が、先物の値下がりで五億円程度の損をする「可能性」がある場合、五億円の証拠金を取っておけば取引所は安心です。
取引所は売り手と買い手の双方から証拠金を取り、相場がどちらに動いても大丈夫なよう手はすを整えているのです。
なお、相場が大きく動くと、当初の証拠金で不足することがあります。
相場が五%以上下がると実際に五億円損失が出てしまいますから、さらに相場が下がった場合のクッションが通常の金融取引では、一OOO万円分の取引をするために、一OOO万円の資金が必要です。
株を一OOO万円分購入し、値上がりして一OO万円の利益が出たら、利益率は一OO万円十一OOO万円リ一O%となります。
逆に、値下がりして一OO万円の損が出ると、利益率はマイナス一O%です。
先物取引は将来の決済を約束するだけの取引ですから、現段階では購入のための資金が必要ありません。
三か月後に力ネとモノのやり取りをする先物取引を万円の利益が出たとき、これを差金決済で済ませてしまえば、力ネをまったく動かさないで一OO万円の利益となりますから、利益率は無限大です。
もちろん、損をした場合には逆に作用しますから、一OO万円の損失が出たら、元手がなくて一OO万円の持ち出しだけになり、損失率が無限大となります。
もっとも、先物取引には証拠金が必要です。
証拠金を取引額の二O%とすると一OOO万円分の取引には二OO万円の現金が必要となります。
動かした現金との比較で同じように利益率を計算してみましょう。
通常の取引で一000万円動かした場合の一O%と比較すると五倍の投資効率を示しています。
先物取引では、証拠金として動かした金額の何倍にも値する取引をすることが可能で、ために控責効率が極めて高くなります。
「何倍もの」取引が可能で、投資効率が「何倍にも」なることを、をはじめとするデリパティブ取引の大きな特徴とされています。
レバレッジとは「挺子(レパ)の機能」という意昧であって、かげた力の何倍もの力が、支点の反対側にかかることを示しています。
もっとも、レバレッジは反対方向にも働きますから、二OO万円の証拠金を動かして一OO万円の損を出したら利益率はマイナス五O%になりますし、そもそもが、一OOO万円分の取引をしていることを考えると、証拠金として差し入れた金額すべてを失うことも考えられます。
レバレッジの効果は、見た目でしかありません。
リスクの量は動かした現金の額ではなく、取引の額ものです。
上の例で言えば、実質的な投資資金は二Oいるだけなのです。
レバレッジの効果があるのは、多額の取引をしているのと同じなのが理由ですから、「現金」という見た目に惑わされるべきではないのです。
オプションとは口「売買」の先物取引は、将来の取引の条件を現在約束するデリパティブでした。
オプションは、先物取引同様、将来の取引が絡むデリパティブですが、先物取引と違い、取引をするかどうかの「権利」です。
オプションを取引する動機も「将来は不確実」なことで、オプションによって将来の不安を解消できるのです。
三年後の土地購入を計画している夫婦は、今後三年間で地価が暴騰するリスクを抱えています。
あらかじめ決めておいた価格で三年後に土地を購入する「権利」を持った上で、三年間頭金を貯めれば、不動産価格が高騰するかもという不安を解消することができます。
先物取引の場合、三年間にデフレが進行して地価が下がったとしても、三年前にした約束は守らなくてはいけませんでした。
オプションとは取引をする「権利」であって「義務」ではありません。
したがって、地価が下がっていたら、合意していた価格で取引をする義務はなく、下がった後の地価で土地を購入すればいいのです。
地価が上昇していれば、オプションを行使して、ときの価格よりも安く土地を手に入れることができる、逆に、地価が下落していれば、オプションを使わないで放棄して、ときの、下がった価格で土地を買えばいいというのがオプションの機能です。
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儲かることはあっても、損をすることはないという立場に、無料(タダ)でなれるはありません。
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